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経営予測


ストラック図売上は 販売単価 X 販売個数 なので
① 販売単価を上げると 販売個数が減少する
② 販売個数を上げようとすると 営業活動が必要になります。

中小零細儀業が 成立つためには、 売れないときは 販売単価を引下げる
ことで 市場が生まれます。
コスト削減は 企業が生き残るための手段の一つです。

未来の企業のイメージを具体化するには 数字で表すしか方法がありません。
1年後 売上がいくらで 利益がいくらになっているか?
売上をいくら伸ばす? 目標利益はいくらにするのか?
を知らなければ事業計画はできません。

① 例 売上を50%UPする事業計画を立てました? さて 利益はいくらになりますか?
② 目標利益を50%UPする事業計画をたてました、 いくら売上が必要で 経費がいくらぐらい必要か?
 計画書は数値で計算しないと経営は成立ちません。

計算の補助に使われる図が ストラック図と呼ばれるものです。

変動費の区分

売上原価と変動費の違い?

① 商品販売の場合 売上の増減に比例するものは、通常の会計では、
売上原価ですが、販売費及び一般管理費の中にも 売上に比例する
変動費が存在します。 通信販売などで送料込みで販売したときの
運送費や ネット販売などでの出店手数料など 海外から仕入れる際には
海上運賃などは変動費になります。
人件費などは、販売員が歩合制なら変動費になるでしょう。
アルバイトの人件費も変動費になる可能性があります、
しかし  人件費などは変動費と固定費とかに分類しにくいものですので
一種の割り切りが必要です。 変動費でもあり固定費でもある様な経費は
計算が複雑になるので 簡便的に 固定費として計算して調整を加えるのが
良いと思います。
② 建設業などの 外注費 は変動費になります。
③ 製造業での 製造原価は、会計上は 売上原価ですが、製造経費には
工員の賃金 工場の家賃などが含まれています、これらは固定費です。
材料費 消耗品 電力費などが変動費になります。

変動損益計算書

通常の損益計算書の科目を並び替えて変動損益計算書を作成します。
① 売上高
② 変動費
差額は 粗 利 益
③ 残った経費は 人件費 その他の経費 金利 戦略費に 区分します。
変動損益計算書

変動損益計算書は ストラック図と同じです。

損益分岐点分析

ストラック図は 損益分岐点予測の計算の補助として使います。

まず 損益分岐点の説明です。

 ① 損益分岐点とは 売上 -(変動費 固定費)= 0円(利益)
 ② 限界利益 = 売上高-変動費
   限界利益率= 限界利益÷売上高
        = 1ー 変動費率になります。
  実際には 限界利益率が一定になることはありませんが
  計算上一定にして計算します。(限界利益率は一定にする割り切りが必要です)

損益分岐点グラフ
 
ストラック図の利用

例 1 変動費が60%で 固定費が 1000円なら 損益分岐点はいくらですか?

回答 売上高 - 変動費-固定費=0円
   ストラック図に当てはめると
   
     売上(     )  変動費(     ) 変動費率60%  
                固定費 1000円
                利益    0円
      固定費1000円 ÷( 1-変動費60%)= 損益分岐点売上高  2500円
      変動費は 2500円x 60% = 1500円
      固定費 1000円ですので 利益は0円になります。

例 2 利益を 1500円 確保するためには 売上高がいくら必要ですか?
ストラック図に当てはめると
   
     売上(     )  変動費(     ) 変動費率60%  
                固定費 1000円
                利益   1500円
なので(固定費1000円 +目標利益1500円)÷ (1-変動費60%)= 売上高6250円

   変動費は 売上高6250円x 変動費60%= 3750円
   固定費は 1000円で一定なので 目標利益 1500円の卓上の計算ができます。

① 目標の売上高が計算されたら 経費の増加分などや 節約できる経費などを
考慮して 計算し直します。
 人件費の増加額  仕入単価 輸入なら 為替相場などは非常に影響しやすい要因です。

損益分岐点分析による企業の評価

企業評価は 完全性 収益性 成長性 損益分岐点分析 など色々あります。
損益分岐点 利益が0円になる 売上高から どれぐらい離れているか?
言いかえれば どれだけ売上が下落しても赤字にならないかで 評価する方法として
安全余裕率があり 20%以上が望ましいと言われています。
安全余裕率

   

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2012年9月14日 | コメントは受け付けていません。 |

カテゴリー:自社の会計チェック

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